日本交通教育サービスでは、長年安全運転教育に携わってきたノウハウをもとに、
各企業・団体様のニーズに合わせた研修プログラムを提案いたします。

企業向け研修


マンツーマンでのカウンセリング研修
事故惹起者研修

「2割5割の法則」と言われるように、長期的に見ると2割の従業員が5割の事故を起こす傾向があります。逆に言えば、事故を多発させる2割の従業員が事故を起こさなければ事故件数は半分にまで減らすことが可能です。
多くの事故惹起者は、運転の上手、下手ではなく、事故を起こしやすい運転適性、性格特性を持っている傾向があります。そのため、自己特性に「気付いて」頂き、「いつ」「どのようなタイミング」で事故を起こしやすいのかを理解して頂くことが重要です。


KJ法によるグループ討議

若年層においては、運転経験の浅さからくるスキル不足や危険予知能力不足、甘え等から事故を起こす傾向があります。組織の一員として運転を行うことはどういうことなのかを理解して頂くと共に、本人の運転特性への「気付き」や危険感受性を育成することで、将来の事故を防ぎます。


実車を使用した研修

座学での基礎研修

管理者向け座学研修

グループ討議にて事故分析を学ぶ

事故を組織的に防止していくためには、管理者が適切な知識や指導方法を理解し、継続的に実践することが重要です。そのために、事故防止のためのアクションプラン作りや部下への指導方法、組織強化や貴社の安全文化を高めるための教育方法をコーチング致します。


実際の事故映像を多用した危険感受性強化トレーニング

一度事故が減ったとしても、企業の安全文化や従業員の危険感受性が日々低下してしまうことは避けられません。そこで、定期的に安全意識を高め、危険感受性を呼び起こす研修を実施することで慣れからの事故発生を防ぎます。

貴社のリスクアセスメントからリスクマネジメント、安全のための仕組みづくりや日々のP・D・C・A管理を貴社と共に実施し、自立型、相互啓発型組織への変革をサポート致します。

A社の場合
受講研修
事故惹起者研修
研修導入前企業状況
  • 事故件数はずっと横ばいで、フリート保険の割引額も変わらない。
  • 損害額が大きな事故が発生してしまい、翌年度は保険料が上がることが予想される。
  • 事故形態は追突事故が圧倒的に多い。
  • これまでは、全社員を対象に講話型の交通安全研修を受講してきた。
分析
  • ある特定の事故惹起者が全体の事故の6割の事故を起こしていることが分かる。
  • 事故報告書に「気を付けます」「注意して運転します」等の記述があるのみで、具体的な行動対策がなされていない。
実施した提案、研修
  • 事故報告書の改定を提案するとともに、管理者がすぐにできる安全対策を紹介。
  • 一部の事故惹起者及び、事故予備軍である違反多発者に対し、徹底的な研修を実施。
研修後の企業状況
  • 事故惹起者の事故再発件数が減少。
  • 事故予備軍である違反多発者の事故が0件。

【研修前事故件数】【研修後事故件数】

B社の場合
受講研修
新入社員研修
研修導入前企業状況
  • 新入社員の事故が特に多い。
  • 多発する事故は軽微な接触、及び追突。
  • ペーパードライバーばかりが事故を起こしているわけではなく、学生時代に運転経験が充分にある人の事故も多い。
  • これまで、交通安全対策としての新入社員研修は実施していない。
分析
  • 上司の方が部下の運転特性を理解しておらず、適切な指導がなされていない。
  • 接触事故は発進時のバック事故の件数が特に多い。
実施した提案、研修
  • コンビニやクライアントの駐車場で必ずバック駐車を行うといった社内ルールの策定を提案し、すべての営業車のハンドルに「必ずバック駐車!!」と書かれたステッカーを貼り付け(バック駐車、前進発進の習慣付け)。
  • 新入社員のこれまでの運転経験に応じて2つのグループを形成し、同日内に別内容の研修を実施。

※一部の新入社員は再研修も実施

研修後の企業状況
  • 新入社員の事故件数が大幅低下。

【研修前事故件数】【研修後事故件数】

C社の場合
受講研修
一般社員研修
研修導入前企業状況
  • 社用車はほとんど無いため、業務中の事故はほぼゼロだが、企業のリスク回避のため通退勤の事故を減らしたい。
  • 通退勤での事故件数は横ばいの状態が数年続いている。
  • 何から教育をしてよいか分からず予算も限られているが、効果的な教育を行いたい。
分析
  • 事故惹起者は複数名おり、複数年ベースで見ると、対象者が事故全体の4割近い事故を発生させている。
  • 事故惹起者には朝に事故が多い方、または夕方に多い方など、社員によって事故のパターンに特徴がある。
実施した提案、研修
  • 予算の関係上、特定者を対象とした研修が実施できないため、従業員全員に対し参加型の座学研修を実施。最終的に、従業員それぞれに実行可能な具体的行動目標を一つだけ考え、記入させる。
  • 研修後、管理者に対して上記行動目標が達成できているか確認する方法、タイミングを総務担当者を通じて指導

※特に事故惹起者が所属する組織の上司に対し、重点的に教育。

研修後の企業状況

【研修前事故件数】【研修後事故件数】

公的機関Dの場合
受講研修
リーダー育成研修、ドライバー研修
研修導入前企業状況
  • 事故は決して多いわけではないが、年に数件は発生してしまう。
  • 多発する事故は軽微な接触、及び追突。
  • 業務中の事故は、多額の損害賠償請求が起こされる可能性もある。
  • 特に交通安全研修は実施していない。
分析
  • 事故惹起者は見当たらず、違反多発者も存在しないが、事故は数件発生している。
  • 一方、長期間まったく事故を起こさない現場作業者も存在する。
実施した提案、研修
  • 組織内で、定期的に交通安全対策を行えるリーダーを育成するための研修を実施。
  • 合わせて現場作業者を対象に、長期間まったく事故を起こさない方の「現場の知恵」を共有するグループ討議を中心とした研修を実施。
研修後の企業状況

【研修前事故件数】【研修後事故件数】

これまで様々な業種の企業様や官公庁様などに対して研修を実施し、事故の削減にお役立て頂きました。
低い事故率を維持するためには研修後も教育を継続し、企業内で安全風土を形成させることが大切です。

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1.まずは、お電話または、本サイトのフォームにて、研修内容や日程についてお問い合わせください。貴社の状況をお伺いした上で、ご予算やスケジュールに合わせた最適な研修内容をご提案致します。

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3.記入した依頼書を下記までFAXでご送付下さい。

FAX 086-466-5885

4.弊社より「受注確認書および当日のご案内」をFAXにて返送致します。